【目安】C益：取崩後6～9％、配当：3～6％。
相場動向に関わらず、元本の12％成長を確保する（一時的に労働入金を増やしてもよい）。
相場が堅調な場面では、リスクを抑制しつつも20％、30％などより高い目標を狙う。
（相場が堅調だからといって、債券の組み入れを増やすなどは行わない。
ただし、割安と感じられる銘柄が全く見つからない場合に限り、株式比率を抑制する。）
・PF内訳（現物100％、信用0～20％程度）
幕の内弁当（20％程度）：オルカンなど投信、大型株NISA分散投資、優待投資など
現金（0％程度）：大暴落時は、信用枠が買い余力に
C株（80％程度）：中小型株を中心に、2年で1.5倍が見込める10銘柄程度に集中。
売上高・営業利益・EPS成長率10％以上（前後2～5年程度）、PER適正（10～15倍程度）、財務が悪くない、営業利益率が高め（5％以上。10％以上が望ましい）が判断基準。
EPSの堅実な成長（に伴う株価上昇）を優先する。
・出金を行う場合の順序
①クレカ積立の月10万円相当を出金
②PF時価の0～0.3％を毎月出金
※年間取崩をPF時価の3.6％以内に抑える。配当が3％程度はあるので、実質的に元本はほぼ目減りしない。
※信用枠を通常時元本の20％程度活用＋10％程度の現金比率を0％に近づける→中長期的に30％×0.12＝約3.6％／年の利益を生み、出金②によるPF元本の減少をカバーする。
・PF銘柄の確認ポイント
PF全体のバランスを考慮する（過度なセクター・地域偏重などがないかを確認）
PF内での期待度に応じた保有比率かどうかを確認（保有数の調整）
候補リスト銘柄の現状を確認
・PF元本到達時期の目安
※年12％は過去実績から現実的。
※テスタさんやかぶ1000さん、弐億貯男さんレベルは年30％超の時期も多いので、
そのレベルに達しなくても、相場次第で年24％になる時期はありそう。
年12％ 年18％ 年24％ ※月0.3％取崩額
5000 2025 2025 2025 15
10000 2031 2029 2028 30 ←取崩額＞支出
20000 2037 2033 2031 60 ←不動産現物なども選択肢に？
・労働収入、生活費等
ベース生活費：200万円／年
税・社保等：60万円／年
※金融所得に対する社保の課税が開始されれば、別途出金する。
労働収入：120万円～／年（サイドFIREのゆとりを確保するが、上振れ抑制はしない）
娯楽費：①60万円／年（「何を省くか」を考える楽しみがある。）
②120万円／年
③180万円／年（「何に使うか」を考える楽しみが出てくる。）
＜0.3％ルールでも取崩額＞
①のとき…～200万円／年（＝元本5556万円）
②のとき…～260万円／年（＝元本7222万円）
③のとき…～320万円／年（＝元本8889万円）
