2023年に20代・資産2000万円台前半でセミリタイア(サイドFIRE)生活開始。【運用方針】2017年頃~高配当株・優待株中心→2021年頃~中小型株・割安成長株中心→2023年3月~サイドFIRE生活中。2025年8月15日にPF時価5000万円準富裕層到達。中小型の割安成長株への中期投資が軸。PF元本の年率12%成長を目指す方針を継続。PFの0~0.6%/月を取り崩し、生活費や娯楽費に充当。【特徴】経済・株大好き。中学生時にリーマン・ショックを見て関心を持ったのがきっかけ。会社員経験なし。学生時代から零細個人事業主を継続中。バフェット氏の「株式投資は事業に投資すること」、かぶ1000さんの安全域のある割安成長株投資、テスタさんの「期待値がプラスのところにお金を入れ続ける」という考え方が好み。
2025年10月8日水曜日
3472 日本ホテル&レジデンシャル投資法人-大江戸温泉リートからアパホテルリートへ
2025年10月7日火曜日
3463 いちごホテルリート-物件入れ替えに積極的な小規模ホテル系リート
1.銘柄の概要と保有or注目理由
2.いちごホテルリートの好材料
3.いちごホテルリートの懸念材料
2025年10月6日月曜日
3459 サムティ・レジデンシャル投資法人-銘柄の特徴
1.銘柄の概要と保有or注目理由
2.サムティ・レジデンシャル投資法人の好材料
3.サムティ・レジデンシャル投資法人の懸念材料
2025年10月2日木曜日
3455 ヘルスケア・メディカル投資法人-病院や介護施設などヘルスケア施設に特化したJリート
1.銘柄の概要と保有or注目理由
2.ヘルスケア・メディカル投資法人の好材料
3.ヘルスケア・メディカル投資法人の懸念材料
2025年10月1日水曜日
3249 産業ファンド投資法人-工場やデータセンター、物流施設などを保有
1.銘柄の概要と保有or注目理由
2.産業ファンド投資法人の好材料
3.産業ファンド投資法人の懸念材料
2023年4月13日木曜日
ザイマックス・リート投資法人(3488)を高配当Jリートとして買い増し
ザイマックス・リート投資法人(3488)を高配当Jリートとして買い増し
ザイマックス・リート投資法人を買い増ししました。高配当Jリートとして投資しており,時間分散の観点から投資額を抑えていましたが,配当利回りが高い状態が続いているため追加投資です。
投資口価格:107,700円
分配利回り:5.74%
となっており,配当利回りが5%を超えています。Jリートは金利上昇懸念,不動産バブル崩壊懸念から高利回りになっている銘柄が多いですね。
ザイマックス・リートは総合型リートで,オフィス58%,商業施設22%,ホテル10%などとなっています。オフィス系ではないですが,オフィス比率が高いですね。
保有物件の上位は,ザイマックス新宿御苑ビル(11.55%,オフィス),ザイマックス札幌大通ビル(10.83%),ホテルビスタ仙台(10.12%)などとなっています。新興リートらしく保有物件数が18棟と少ないため,上位物件の比率が高いですね。Jリートでは地域分散を意識しており,仙台の物件が3位に入っているのは高評価です。
ザイマックス・リート投資法人の減配リスクと将来性
ザイマックス・リートは11期目と新しく,まだ分配金水準が安定していません。ただ,物件入れ替えで譲渡益を出し分配金が上振れした期もあります。減配は困りますが,時々増配するのは大歓迎ですね。
減配リスクについては,上位物件の比率が高いため特定のテナント退去などの影響を受けやすいです。これについては,地道に新投資口の発行による物件取得を進めることでリスクが抑えられていくと考えています。
また,足元ではNAV倍率が0.75倍と低水準のため,譲渡益を出しやすいJリートと言えます。個人的には譲渡益をガンガン出すことは求めていませんが,割高になった物件を入れ換えることで中長期的な配当の安定に繋げる中で,一時的な譲渡益で増配になるのは嬉しいです。ザイマックスはまだ新しいリートなので,分配利回りや成長状況を見ながら追加投資も検討していきたいと思います。
2023年4月10日月曜日
グローバル・ワン不動産投資法人(8958)は配当利回り5%超のオフィス系Jリート
グローバル・ワン投資法人(8958)は配当利回り5%超のJリート
グローバル・ワン投資法人は配当利回りが6%近い高配当Jリートです。明治安田生命や三菱UFJFGなどがスポンサーなので,大手企業系のビルなどを確保しやすいメリットがありそうです。
投資口価格(4/10):103,700円
年間分配金:5,898円
分配利回り:5.69%
Jリートは全体的に価格が軟調な反面分配金は堅調なので高利回りとなっています。グローバル・ワン投資法人は中でも利回りが6%近く,配当金生活やサイドFIRE生活に大いに役立つJリートです。サイドFIRE生活ファンドでも4口を保有しています。
グローバル・ワン投資法人の分配金の推移をみると,投資口分割を分割した2018年9月期以降,分配金が右肩上がりの傾向です。2100円程度/期の分配金が2400円程度/期に伸びており,10%程度の増配になります。高利回りのJリートに投資する際は,分配金が右肩上がりか横ばいになっているグローバル・ワン投資法人のような銘柄を重視しています。
足元で分配利回りが6%近いのは,大手町ファーストスクエアを譲渡することによるものと思われます。譲渡益による分配金押し上げは一時的ではあるものの,保有物件の資産価値が向上していることを示しており,分配利回りの中長期的な安定・向上にも繋がる好材料ですね。
グローバル・ワン投資法人の減配リスクと将来性
グローバル・ワン投資法人はオフィス系リートのため,国内のオフィス需要が減少すれば減配リスクが高まります。人口減少や働き方改革がオフィス賃料の押し下げ要因であり注意が必要です。
個人的には,中長期的な円安トレンドや安価で良質な労働力が確保できる観点から,日本への企業立地は安定的に推移するものと考えています。ただ,グローバル・ワン投資法人では上位物件への投資比率が高く,特定のオフィスで大規模解約が発生した場合は減配圧力が高まる点に注意が必要です。
保有比率第1位の楽天クリムゾンハウス青山が17.30%、第2位の明治安田生命さいたま新都心ビルが11.22%、第3位の豊洲プライムスクエアが10.38%と上位3物件がいずれも保有比率10%以上となっています。
投資地域別にみても関東圏が85%程度と高くなっており,地震などの災害リスクにも注意が必要と考えます。ただ,サイドFIRE生活ファンドでは高配当のJリートにも分散投資しており,他の銘柄への分散をすることでリスク抑制が可能です。よくわからない物件がいろいろあるより,優良な物件を厳選して保有してもらった方が良い面もありますね。
将来性がすごく高いとは言えませんが,NAV倍率が0.77倍と1倍を大きく下回っています。グローバル・ワン投資法人は含み益が多いことを意味しており,将来的に譲渡益が発生したり,景気後退時もNAV倍率が1倍程度にとどまることで価格下落が抑えられたりすることに期待しています。
グローバル・ワン投資法人は3月末,9月末決算
20代と若くしてサイドFIRE生活を送る中で,安定したインカム収入は特に嬉しいものです。年間配当金の額は計算できていても,インカムゲインが少ない月があるとサイドFIREが続けられるのか不安になりがちですね。
高配当株投資では,どうしても保有株の決算期が3月末に偏ってしまいます。そのため,5月~6月にかけてインカムゲインが集中し,その他の時期は入金が少なくなります。高配当のJリートをポートフォリオに加えることで,Jリートは決算期が分散しており入金のタイミングをずらすことができます。
しかし、グローバル・ワン投資法人は決算期が3月末,9月末です。主要な高配当株と決算期が同じなので,保有銘柄の分散による入金時期の分散効果が出ません...。時価総額が1,000億円程度と規模がしっかりしており,分配利回りも5%超と高いだけに,決算期が3/9月末な点が玉にきずと考えています。
2023年4月7日金曜日
タカラレーベン・インフラ投資法人(3492)を買い増し
タカラレーベン・インフラ投資法人(3492)を買い増し
植田日銀総裁の就任が近づき,YCC修正への思惑があってかJリートが軟調です。そんな中,分配利回りが5%超のタカラレーベン・インフラ投資法人を買い増ししました。3口→4口となっており,約9万円の増額となりました。
Jリートの軟調は当面続くと考えられます。実際にYCCが修正された場合は金利上昇リスクが高まりJリートの減配リスクも出てくるわけですが,金利上昇は限定的と考えており,分配利回りの高いJリートは適宜買い増しする方針です。日本経済の成長力が乏しい以上,インフレも限定的となり中長期的にも金利が低い状態は続くと考えています。今後もポートフォリオの現金比率や投資口価格の推移を見ながら,タカラレーベン・インフラ投資法人を含めた高利回りのJリート買い増しを検討したいです。
タカラレーベン・インフラ投資法人の分配利回りと保有物件
決算期:2月/8月
予想分配金:2600円+2623円=5223円(分配利回り約5.8%)
となっています。投資口価格約9万円に対して,5.8%程度の高利回りです。税引き後でも4%台後半を確保でき,サイドFIRE生活に役立つ銘柄と言えるでしょう。決算期が2月/8月なので,日本株の3月末決算銘柄より少し早めに分配金が入金されるのも嬉しいですね。物件譲渡益が乗っていた時期には1口当たり分配金が4,000円超だったこともあり,NAV倍率が約0.8倍なので今後も譲渡益が出る可能性があります。ただ,日本の不動産市場は米経済の減速や金利上昇,人口減少などで低迷するリスクがあり,期待はしないでおこうと思います。当面,今の水準の分配金が維持できればOKと考えています。
タカラレーベン・インフラ投資法人は総合型リートで,保有物件の種類が多様です。品川のNTビル(オフィス)を筆頭に,東池袋セントラルプレイス(オフィス),アピタ名古屋南(商業施設),名古屋センタープラザビル(オフィス),家電すまいる館奈良(商業施設)が保有額上位となっており,オフィスが多めという感じです。上位物件を見るとオフィスに加えて商業施設が多そうという印象ですが,実際には練馬区のラグゼナ平和台など住居の割合が高いです。オフィス37%,住居32%という感じです。人口減少で住居は中長期的に厳しくなりそうではありますが,景気変動の影響は受けにくい点で短期的には安心感があります。
地域別でみると上位5物件に名古屋が2つ,地方都市(奈良)が1つとなっており,東京以外のエリアにも物件を所有しています。地方では人口減少がより深刻ですが,地方でも中心都市には人口が集まりやすい他,東京での災害リスクを分散する上でも有益と考えています。