追い風の場面では、結果として20～50％程度の元本成長も見込む。
・PF内訳
C株（80％程度）：割安成長系の中小型株を中心に10銘柄程度。
幕の内弁当（20％程度）：オルカンなど投信含め分散。
信用（50％以内）：短期やリバランスで活用。トップダウンアプローチも。
※平時PF元本100
→半値暴落時50、信用建上限50×0.8×3.3＝132、信用買増50
→平時信用上限132－50＝88だが信用金利上昇リスクを踏まえ50上限
※上限を保証金含め3.3倍（つまり2.3倍）と誤認していたため再計算
売上高・営業利益・EPS成長率10％以上（前後2～5年程度）、PER適正（～15倍）、財務が悪くない、営業利益率が高め（10％以上が望ましい）が目安。
EPSの堅実な成長（に伴う株価上昇）を優先する。
・出金ルール
クレカ積立の10万円＋PF時価の0.3％程度（0.0％～0.6％）を毎月出金
①PF全体の配当・分配利回り3％台なので、年3％強はカバー可。
②信用枠50％×（0.12－0.03）＝約4.5％／年の利益でもカバー可。
→単純計算で約7.5％／年までは現物キャピタル益の毀損なし。
・PF元本到達時期の目安
※2～3億円までは中小型株投資がしやすく、高率のリターンを出しやすい。
※残存する事業収入により信用利益の取崩が抑制され、上積あり。
年12％ 年18％ 年24％
5000 2025 2025 2025
10000 2031 2029 2028
20000 2037 2033 2031
○永久保有銘柄（①→②→③の順で優先）
ブランドに支配力がある／シェアが高い／利益率が高い銘柄をいくつか永久保有銘柄として幕の内枠に組み入れる。
・家計収支例（金融所得への社保課税前）
労働収入：120万円／年
ベース生活費：200万円／年
税・社保等（投資源泉分除く）：10万円／年
娯楽費：120万円／年
→取崩必要額：210万円／年 0.3％／月取崩だとPF時価5833万円あればOK
※金融所得への社保課税後は、キャピタルゲイン税20％が30％になったイメージで、C株益から支払う。
⇒0.3％取崩でベース生活費・税保（投資源泉除く）賄い、（税保後の）労働収入を全額娯楽費へ
