追い風の場面では、結果として20～50％程度の元本成長も見込む。
・PF内訳
C株（80％程度）：割安成長系の中小型株を中心に10銘柄程度。
例：10％×8銘柄を狙いつつ、一部売却等で10銘柄。
幕の内弁当（20％程度）：オルカンなど投信や、永久保有株等に分散。
信用（30％目安、40％厳守）：短期、リバランス、トップダウンアプローチも。
例：6％×3銘柄＋4％×3銘柄
※平時PF元本100
→半値暴落時50、信用建玉40→20
→信用枠残：50－信用含み損20＝30 30×0.8＝24 24×3.3＝79.2 79.2－40＝59.2
売上高・営業利益・EPS成長率10％以上（前後2～5年程度）、PER適正（～15倍）、財務が悪くない、営業利益率が高め（10％以上が望ましい）が目安。
EPSの堅実な成長（に伴う株価上昇）を優先する。
・出金ルール
クレカ積立10万円＋PF時価の0.3％～0.6％（3.6～7.2％／年）を毎月出金
①PF全体の配当・分配利回り3％台なので、計算上はカバー可。
②信用枠30％×（0.12－0.03）＝約2.7％／年の利益でも一部カバー。
→単純計算で約5.7％／年までは現物キャピタル益の毀損なし。
・PF元本到達時期の目安
※2～3億円までは中小型株投資がしやすく、高率のリターンを出しやすい。
※残存する事業収入により信用利益の取崩が抑制され、上積あり。
年12％ 年18％ 年24％
5000 2025 2025 2025
10000 2031 2029 2028
20000 2037 2033 2031
・永久保有銘柄
ブランドに支配力がある（高シェア・高利益率）銘柄を永久銘柄として幕の内枠に組み入れ
・家計収支例
ベース生活費：200万円／年
PF時価の0.3％取崩：216万円／年（6000万円×0.3％×12ヶ月の場合）
※娯楽費：120万円／年が目安（PF取崩余剰、労働収入、PF取崩強化を充当）
※労働収入：軽微
※税・社保等（投資源泉分除く）：軽微
・オルカン・SBI欧州積立
NISAつみたて枠満額後も継続するが、金額は調整。
※幕の内系合計で20％になるよう、永久銘柄の価格も踏まえて調整。
追加積立分から、NISA枠含めた時価の7％取崩を行う。
海外比率、通貨分散については、永久銘柄にグローバル企業が多く含まれるため、オルカンやSBI欧州にこだわらない。
